当院の特色

当院の特色

がん医療

大分県では、昭和56年からがんが死亡原因の第1位となり、平成28年の人口動態統計によると、がんによる死亡者数は3,596人で、全死亡者に占める割合は25.2%であり、県民の約4人に1人ががんで死亡していることになります。
がんは、加齢により発症リスクが高まることから、高齢化が進行する本県では、がんによる死亡者数が、今後、さらに増加していくと推測されています。また、本県における平成28年のがんの部位別の死亡順位をみると、肺(20.0%)、大腸(11.8%)、胃(10.3%)、膵(9.6%)、と続き、この4部位で1/2以上を占めています。
このような中、当院では昭和44年に「がん診療部」を新設し、平成14年には「大分県地域がん診療拠点病院」、平成20年には「大分県地域がん診療連携拠点病院」の指定を受け、質の高いがん医療を提供できるよう努めています。
早期・進行・再発といった様々ながんの病態に応じ、手術、放射線療法及び化学療法を効果的に組み合わせた治療が実施できるよう診療体制の整備・充実を図っています。
また、多職種からなる緩和ケアチームを結成し、入院および外来で、がんによる精神的、肉体的あるいは社会的苦痛を和らげ生活の質を高めるための活動もしています。
専門的ながん治療を提供するため外来化学療法室を設置し、専従のがん化学療法看護認定看護師を配置しています。
がん相談支援センター、セカンドオピニオン外来の設置やがんの診断や治療に関する講演活動も行うなど様々な取組を行っています。

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周産期医療

本県の平成28年の「周産期死亡率(出産千対)」は3.5(全国平均3.6)となっており、全国平均を下回りましたが、平成20年以降は全国平均より高い傾向となっています。
また、周産期死亡の内訳である「妊娠満22週以後の死産率」及び「早期新生児死亡率」については、平成28年は2.4(全国平均2.9)及び1.1(全国平均0.7)となっており、平成20年以降は全国平均より高い傾向で推移しています。
さらに、「新生児死亡率」については、平成28年は1.2(全国平均0.9)と平成18年以降は全国平均を上回って推移していることから、それらの改善が求められています。
地域産科・新生児科救急の基幹病院として、またお母さんと赤ちゃんの双方に対して安全と快適さを提供し、地域の母親となられる皆さんが妊娠・分娩・産褥を通じて安心できる周産期医療を保証し、展開できるようスタッフ一同努力しています。
総合周産期母子医療センターは平成17年4月開設以降、県の周産期高次医療機関としての救急受け入れ体制の要として、ハイリスク、ローリスクを問わず診療にあたっています。 新生児集中治療管理室(NICU)と母体・胎児集中治療室(MFICU)を完備しており、ともに24時間日直・当直体制で診療にあたっています。
正常分娩・異常分娩・母体緊急搬送の方々いずれに対しても充実した産科・新生児医療がなされるよう努力していきます。

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小児医療

本県の平成28年の「乳児死亡率(出生千対)」は2.4(全国平均2.0)となっており、全国平均を上回っています。
本県の最近5年間の死亡率の平均値を年齢階級別にみると、0歳以上5歳未満の人口10万対死亡率は60.8で、そのうち心疾患やがんなどの病気による内因死亡が54.7、事故や外傷などの外因死亡が6.1となっており、この年齢層では9割が内因死亡となっています。
また、5歳以上10歳未満では11.3で、そのうち内因死亡が6.0、外因死亡が5.2となっています。
さらに、10歳以上15歳未満では11.0で、内因死亡が6.8、外因死亡が4.2となっています。
5歳以上15歳未満の年齢層では、外因死亡が約4割となっています。
当院は、一般の小児医療を行う医療機関では対応が困難な小児専門医療を提供するとともに、入院を要する小児救急医療を24時間365日体制で提供する地域小児科センターとして治療にあたっています。

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循環器医療

本県の平成28年の人口動態統計によると、本県では年間2,092人が心疾患を原因として死亡し、死亡数全体の14.7%を占め、県民の死因の第2位となっています。
このうち、急性心筋梗塞による死亡数は心疾患死亡数全体の24.6%であり、515人となっています。
急性心筋梗塞の死亡率(人口10万対)は、44.8で全国平均28.7より高くなっています。(厚生労働省 平成28年人口動態調査より)
このように、深刻化する高齢化社会をより健康的なものにしていくため、動脈硬化による心臓、脳をはじめとした循環器医療の重要性が高まっています。
こうした中、県立病院では、平成26年4月より循環器センターを開設し、循環器系疾患に関係する、循環器内科、心臓血管外科、放射線科、内分泌・代謝内科、腎臓内科、膠原病・リウマチ内科、形成外科の連携を密にし、『頭から足の先までの血管と心臓の治療』が出来る総合力のある循環器センターを目指しています。

各診療科の取り組み

放射線科

頭部~頚部の血管内治療(脳動脈瘤コイル塞栓術、脳動脈血栓溶解・吸引術、頸動脈ステント留置術など)と腹部血管治療(内臓動脈瘤に対するコイル塞栓術など)

循環器内科

虚血性心疾患(経皮的冠動脈インターベンション)・不整脈(ペースメーカー、植込み型除細動器)・心不全(両室ペーシング)・下肢血管疾患(カテーテルインターベンション)・大動脈弁狭窄症(バルーン拡張術)の治療

心臓血管外科

虚血性心疾患(冠動脈バイパス術)・弁膜症(弁置換術、弁形成術)・先天性心疾患(開心根治術、動脈管閉鎖)・大動脈疾患(急性大動脈解離・大動脈瘤)・下肢血管疾患(バイパス術、静脈疾患、リンパ浮腫など)の治療

腎臓内科、膠原病・リウマチ内科

膠原病疾患が関係する血管炎に関する治療。

合併症への対応

循環器疾患にしばしば合併する糖尿病・慢性腎臓病に関しては、各々内分泌・代謝内科、腎臓内科、膠原病・リウマチ内科がバックアップ。
下肢血管疾患(閉塞性動脈硬化症)にしばしば合併する下肢の皮膚組織壊死等に関しては、形成外科がバックアップ。

以上の循環器センターに所属する各科の協力に加えて、合併する疾患に関して、全ての専門内科と専門外科を有する当院では、全人的な医療を行う事ができます。

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脳血管医療

平成28年の人口動態統計によると、本県における脳卒中(脳血管疾患)の死亡者数は、1,222人で総死亡数に占める割合は8.6%であり、死亡原因の第4位となっています。また、死亡率(人口10万対)は、106.3で、全国平均の87.4に比べ高くなっています。
脳卒中は、脳梗塞、脳内出血、くも膜下出血に大別されますが、その内訳は、脳梗塞59.7、脳内出血26.3、くも膜下出血10.4、その他3.6となっています。(厚生労働省 平成28年人口動態調査より)

脳卒中の治療は、発症後いかに速やかに適切な治療を行うかが重要で、超急性期の治療がその予後を左右することも少なくありません。
そのため、当院では超急性期治療に対応できるよう努めています。

常時2名の脳神経外科の医師がオンコール待機し、夜間休日を問わずいつでも緊急の入院・検査・手術ができる体制となっています。 また、発症後4.5時間以内の脳梗塞症例に対し、t-PAの静脈内投与による血栓溶解療法を行っております。また、カテーテルによる血管内治療(血栓回収療法)も実施しております。

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救急医療

大分県では、医療提供体制が希薄となる休日及び夜間における救急医療体制を確保するため、軽症患者の医療を確保するための「初期救急医療」、手術や入院が必要な重症患者の医療を確保するための「第二次救急医療」、頭部外傷等の重篤患者の医療を確保するための「第三次救急医療」と、段階を追った体系的な救急医療体制の整備を推進しています。
この救急医療体制を維持していくためには、医療機関、搬送機関及び県民の協力が不可欠であり、また、初期から二次・三次へと後方病院につなぐ体制に加え、三次から二次・初期へと在宅生活につなぐ体制の整備が必要です。
当院は、平成14年から大分地域の病院群輪番制の「第二次救急医療」体制に参加、平成19年に救急部を新設、さらに平成20年11月に救命救急センターを新設し(12床)、「三次救急医療」にも対応しています。
また、平成22年に院内の専用救急車(ドクターカー)を整備、平成28年から大分市との協定で派遣型ワークステーション隊とともに重症事案への医師派遣も行っており、県内有数の機能を整備しています。
今後とも医療機能の充実に努め、県、消防、地域の医療機関等と連携し、期待される役割を果たしていきます。また、安定した人材確保のためにも魅力ある救命救急センターを目指します。

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