大分県では、昭和56 年からがんが死亡原因の第1 位となり、令和元年の厚生労働省人口動態統計によると、がんによる死亡者数は3,666 人で、全死亡者に占める割合は25.1％であり、県民の約4 人に1 人ががんで死亡していることになります。
がんは、加齢により発症リスクが高まることから、高齢化が進行する本県では、がんによる死亡者数が、今後、さらに増加していくと推測されています。 また、本県における令和元年のがんの部位別の死亡順位をみると、肺（20.1％）、大腸（11.0％）、すい臓（10.3％）、胃（9.8％）、肝臓（7.2%）と続き、この５部位で1／2 以上を占めています。
このような中、当院では昭和44年に「がん診療部」を新設し、平成14年には「大分県地域がん診療拠点病院」の指定を受け、質の高いがん医療を提供できるよう努めています。
早期・進行・再発といった様々ながんの病態に応じ、手術、放射線療法及び化学療法を効果的に組み合わせた治療が実施できるよう診療体制の整備・充実を図っています。
また、多職種からなる緩和ケアチームを結成し、入院および外来で、がんによる精神的、肉体的あるいは社会的苦痛を和らげ生活の質を高めるための活動もしています。
専門的ながん治療を提供するため外来化学療法室を設置し、専従のがん化学療法看護認定看護師を配置しています。
がん相談支援センター、セカンドオピニオン外来の設置やがんの診断や治療に関する講演活動も行うなど様々な取組を行っています。

本県の令和元年の「乳児死亡率」は、出生千人あたり1.3 となっており、全国平均1.9 を下回っています。
本県の最近5 年間の死亡率の平均値を年齢階級別にみると、0 歳以上5 歳未満の人口10 万人あたりの死亡率は49.5 で、そのうち心疾患やがんなどの病気による内因死亡が44.6、事故や外傷などの外因死亡が5.0 となっており、この年齢層では約9 割が内因死亡となっています。
また、5歳以上10歳未満では11.1で、そのうち内因死亡が7.4、外因死亡が3.7となっています。
さらに、10 歳以上15 歳未満では9.7 で、内因死亡が6.1、外因死亡が3.6となっています。5 歳以上15 歳未満の年齢層では、外因死亡が約4 割となっています。
当院は、一般の小児医療を行う医療機関では対応が困難な小児専門医療を提供するとともに、入院を要する小児救急医療を24時間365日体制で提供する地域小児科センターとして治療にあたっています。

厚生労働省の人口動態統計によると、本県では令和元年に2,146 人が心疾患を原因として死亡し、死亡数全体の14.7％を占め、県民の死因の第２位となっています。
このうち、急性心筋梗塞による死亡数は心疾患死亡数全体の20.7％であり、445 人となっています。
急性心筋梗塞の死亡率（人口10 万人あたり）は、39.6 で全国平均25.5 より高くなっています。(厚生労働省 令和元年人口動態調査より)
このように、深刻化する高齢化社会をより健康的なものにしていくため、動脈硬化による心臓、脳をはじめとした循環器医療の重要性が高まっています。
こうした中、県立病院では、平成26年4月より循環器センターを開設し、循環器系疾患に関係する、循環器内科、心臓血管外科、放射線科、内分泌・代謝内科、腎臓内科、膠原病・リウマチ内科、形成外科の連携を密にし、『頭から足の先までの血管と心臓の治療』が出来る総合力のある循環器センターを目指しています。

令和元年の人口動態統計によると、本県における脳卒中（脳血管疾患）の死亡者数は、1,186人で総死亡数に占める割合は8.1 %であり、死亡原因の第4位となっています。脳卒中は、脳梗塞、脳内出血、くも膜下出血、その他に大別され、死亡数の内訳は、脳梗塞680人、脳内出血320人、くも膜下出血132人、その他54人となっています。また、脳卒中の死亡率（人口10 万人あたり）は、105.6で、全国平均の86.1に比べ高くなっています。その内訳は、脳梗塞60.6、脳内出血28.5、くも膜下出血11.8、その他4.8 となっています。(厚生労働省令和元年人口動態調査より)

脳卒中の治療は、発症後いかに速やかに適切な治療を行うかが重要で、超急性期の治療がその予後を左右することも少なくありません。
そのため、当院では超急性期治療に対応できるよう努めています。

常時、脳神経内科・放射線科の医師がオンコール待機し、夜間休日を問わずいつでも緊急の入院・検査・手術ができる体制となっています。 また、発症後4.5時間以内の脳梗塞症例に対し、t-PAの静脈内投与による血栓溶解療法を行っております。また、カテーテルによる血管内治療（血栓回収療法）も実施しております。